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半世紀ぶりの大学訪問

Posted by aishinkakura on 24.2018 日常 0 comments 0 trackback
 船橋市在住の学友と今年は大学入学50年になるのでどんなふうになっているのか訪ねてみようということになっていて9月22日に行って来ました。

JRお茶ノ水駅集合です。二人は同じ千葉県ですが一人は東の方角、一人は北の方角なのでお茶ノ水が都合がいいのです。
御茶ノ水


中央線にてJR武蔵境駅に着きました。今は高架駅になっていますが昔は違いました。
武蔵境


大学の本館正門です。昔と変わっていません。このレトロな建物は昭和初期に東京市麻布区の区役所だった建物を移築したものです。建築愛好家の間では評判が高いようです。
本館


正門の看板です。日本医科大学と同一資本校なので武蔵境校舎で一部同居しています。本当の卒業校は日本獣医生命科学大学です。(旧校名は日本獣医畜産大学)
日本医科大学


第5号館とか書いてありました。私が行っていたころはこんなに立派な建物はありませんでした。第1校舎はすべて木造の2階建でした。3連休の土曜日ということもあり学生は少なかったのですが我々が学生の頃より真面目そうでした。
新校舎


本館は駅の南口ですが第2校舎は北口にあります。ここは昔のままでした。実習や実験などはここでやっていました。私が入学する前年に建てられていますので築51年だと思います。
第2校舎02


帰りに吉祥寺に寄りました。昔の武蔵境はど田舎でなにもないところでした。遊ぶとか飲み会とかは吉祥寺でしたので街の変化を確認しに下車しました。
吉祥寺


井の頭公園です。全く昔と変わっていません。この池の向こうに友人のアパートがありました。探してみたのですが流石に半世紀もたっていますのでわかりませんでした。
井の頭公園01


本来であれば昔良く下車していた新宿でおりて汚い安飲み屋で飲んで帰りたかったのですが病気のこともありますのでやめておきました。当時は埼玉県の草加市に住んでいました。よく毎日通学できたものだと思いました。今は一日歩き回っただけでヘトヘトです。(恥)






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この時代にあえて白熱電球生産

Posted by aishinkakura on 23.2018 独り言(意見) 4 comments 0 trackback
白熱電球 白熱灯や蛍光灯から省エネ性能の高いLED(発光ダイオード)への切り替えが進む中、白熱電球を作り続ける企業が新潟市にあるそうです。LEDに置き換えにくい特殊な用途に特化し、生き残りを図っているとのことです。
 新潟市秋葉区にある電球製造会社「藤原電気」(本社・同市南区)の工場。2人の社員がピンセット状の工具で、髪の毛のように細い針金を折り曲げたり結んだりして、ジャングルジムのような形に組み立てていました。「継線」と呼ばれる、特殊用途の電球に使うフィラメントを組み立てる工程です。
 複雑な形状のフィラメントは、発電機タービンのメーターや電子レンジの庫内など、特殊な用途の電球に使われています。導線の荷重を分散させることで、激しい振動にも耐えられるといいます。藤原憲一社長は「手作業で複雑なフィラメントをつくるノウハウを持っているのは、全国でも数社しかない」と話しています。
 終戦後の1945年12月に父親が創業。天然ガスがわき出るこの地域は戦後、家内工業が栄えました。最盛期の60年代には、大手の家電メーカー向けに電球をつくる事業所が300社以上あったといいます。「おやじの時代には、競馬で何十万円もすったという社長があちこちにいた」(藤原社長談)
 2011年の東日本大震災で省エネ意識が高まると、LEDは急速に普及しました。東芝やパナソニックといった大手も白熱電球から撤退しました。経済産業省によると、17年の白熱電球の生産量は約5億5700万個で、20年前(約22億8千万個)の約4分の1に減っているそうです。
 ただ、藤原社長はこれを好機とみています。高齢化で廃業が相次ぎ、県内で電球を製造しているメーカーは5、6社ほど。同社の生産量もピーク時の約3分の1に減りましたが、近年は廃業した他社の受注を引き受けるなどして、横ばいを保っているといいます。
 今後は、シャンデリアや美術館の照明向けに、ガラス部分を着色したり、形状を工夫したりした製品にも力を入れる考えだそうです。藤原社長は「特殊用途は需要が少ないため、大手には手を出しづらい。他社がやめても、需要がある限り作り続けたい」と話しているとのことです。
 なるほど需要が少なくなっても供給がそれ以上に少なくなればバランスはとれているのですね。アナログのレコードやレコード針がなくならないのと同じ理屈ですね。
元記事:朝日新聞



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クイズです(お財布携帯)

Posted by aishinkakura on 22.2018 お気に入り 6 comments 0 trackback
コイン駐車場 


 あるサイトにクイズが載っていました。トンチでもボケ回答求めでもありません。キャッシュレス社会で起こりえることです。考えてみて下さい。模範解答は下部にあります。





(クイズ)
「コイン駐車場から車を出すのに現金が必要なんだが財布を忘れてスマホしかない。
EdyとモバイルSuicaが使えるのだが、数百円の現金を得る方法何かないだろうか。
東京23区内。コンビニ、商店街、JR・地下鉄の駅が徒歩圏内。駅前には西友や銀行もあったはず。」

さてお財布携帯は便利なのですが現金しか扱えないサービスもありますね。そういうときに小銭がないと困ってしまいます。上記のクイズのケースではどのように対処したらよいでしょうか?


模範解答は下記のようになっていました。模範解答の文字の上にマウスを置いてみて下さい。

やはりいくらかの現金も持って出たほうがいいようですね。





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日本アマゾンの法人税

Posted by aishinkakura on 21.2018 独り言(意見) 4 comments 0 trackback
米アマゾンと日本アマゾン インターネット通販大手の米アマゾンといった世界展開するIT企業から、先進各国の国税当局が思うように法人税を徴収できずに頭を抱えている現状があるそうです。各国の税制の違いなどを利用した企業の節税策に、打つ手がないからです。日本も苦慮していて来年夏に国内で開かれる主要20カ国・地域(G20)の会合で対応策を主要な議題としたい考えだそうです。
 アマゾンは2017年、日本国内で119億米ドル(約1兆3415億円)を売り上げています。5年前の1・5倍で、三越伊勢丹ホールディングスや高島屋をしのぐ規模です。決算公告で確認できる14年は売上高79億米ドル(約9469億円)で、日本法人が支払った法人税は約11億円。単純比較はできませんが、同規模の売上高を持つ国内小売りの10分の1以下です。
 巨大な物流施設に日用品や食料品、書籍など多彩な商品を保管。顧客がパソコンやスマホでほしい商品をワンクリックで注文すると、最速で当日や翌日に手元に届く――。日本の国税関係者によると、米アマゾンはこの一連の販売システムが知的財産にあたるとして、日本法人から多額の「使用料」を受け取っているとのこと。
 これで課税対象となる日本法人の所得が圧縮され、法人税額が大きく減っている。「もうけの多くが知的財産の使用料として持っていかれている」(国税関係者)といいます。日米租税条約で米国企業に支払われる知的財産の使用料に課税できない決まりもあり、当局に打つ手がないのが実情だそうです。
 アマゾンの売り上げが大きいので目立つのでしょうが外資系で日本がそのノウハウを使っている場合はみんなそうだと思います。国内だけをみてもコンビニなどは本部がシステム料を加盟店から引き抜きますのでその分、店の利益は減ります。それが国際的になっているだけです。売り上げが巨大になってきたからといまさら騒ぐ方がおかしいです。
元記事:朝日新聞デジタル



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おでんを「手づかみ」で取らないで

Posted by aishinkakura on 20.2018 独り言(意見) 4 comments 0 trackback
手掴み禁止 おでんを「手づかみ」で取らないで――。東京都足立区のあるコンビニが店内に貼り出した注意書きの内容が話題になっています。
 熱々のおでんケースに手を突っ込み、コンニャクや大根などの具材をつかみ取っていく客がいるというのでしょうか。
話題の貼り紙は、あるツイッターユーザーが2018年8月28日、「足立区ともなるとコンビニの注意書きもハイレベルです」とのコメントを添えて紹介したことで、ネット上で注目を集めることになったのがその経緯です。
 ハイレベルの意味は勿論マナー的にという意味ではありません。ダチョウ倶楽部というお笑いトリオがやっていた熱湯コマーシャルより熱いのではないかという意味です。
 少し前にコンビニのおでんを指で突く動画をインスタグラムで公開し、威力業務妨害容疑などの容疑で逮捕された「おでんツンツン男」というのもいましたね。そうした迷惑客への対策ではないか、と推測するユーザーも出ていたそうです。
 この注意書きは、足立区の某駅前にあるローソン店舗が、今シーズンのおでん販売を始めた8月20日頃から貼り出しているものだそうです。「この地域は高齢者が多いことや、串のおでんは素手でも取りやすい形をしていることから、お客様がやけどをしてしまう恐れがあるため、店員のアイデアでこうした注意喚起を始めました」という本部の話だそうです。実際におでんを手づかみで取るような客は、注意書きを掲出した店舗側も「見たことがない」ということです。
元記事:JーCast.Com




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